教育費はいつまでに必要？金銭教育するなら投資信託もオススメ

2020年10月04日 2020年10月04日

子どもが生まれたら、教育費を貯めることを考え始めますね。いつどんなお金が必要なのか気になりますし、教育費ってどう貯めるべきなのでしょうか。
投資信託で積み立てていく方法について紹介します。

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子育ての教育費で一番お金が掛かるのはいつ（何歳）？

教育費で一番お金が掛かるのはいつでしょうか。
大学進学を考えている場合、進学塾に通うこともあるため中学校以降から急にお金が掛かるようになります。

進学塾の費用、大学の受験料、入学金、大学の授業料とどんどんお金は必要になります。
現在は中学校卒業までは子ども手当がありますが、高校からはなくなりますので、特にお金が掛かると感じるのは高校からの家庭が多いです。

教育費自体は、大学を目標に貯めているご家庭が多いです。でも実際にはそれ以前から少しずつ増えていくのです。

何となく進学していくのではなく、その都度どういうことにお金が掛かるか親子で話し合って決めていくと良いですね。

大学まで勉強する気がない、進学するための学力がないという場合もあります。
選択肢として専門学校や短大なども選べるように、やはり17～18歳を目標に一定額を貯めていると安心できます。

子どもがどんな進路を選んだとしても困らないように、全額とはいかなくてもある程度のお金を貯めておけると良いですね。

不足したとしても、奨学金制度や教育ローンもあります。

教育費を貯めていても、結局使わずに高校卒業して社会人になる可能性もあります。
でも、それならそれで良いのです。
「備えあれば憂いなし」は、まさに教育費に言えることですね。

そのまま教育費を置いておけば、自動車学校の授業料にも使えます。
もう少し先までイメージすると、子どもの結婚式資金や、マイホームの頭金を出してあげるというのも良いですよね。

頑張って貯めたお金が無駄になることはありません。

学資保険は毎月掛け金を支払うので、あまり難しく考えずに積み立てていくことができます。
でも同じ積み立てなら、投資信託での積み立てもオススメです。

子ども名義の証券口座を開いて、決まった投資信託を積み立てていくことができます。投資信託は利益が出る時もあれば、損失を出すこともあります。
あくまでも資産運用の手段のひとつですので、掛け金より目減りする可能性があることは忘れないでください。

投資信託のメリットは、解約したい時に必要な額を引き出せることです。
学資保険の場合、満期が来るまでは原則引き出すことは出来ません。

教育費はその子どもによって必要なるシーンが異なりますので、必要なタイミングで引き出せるのは投資信託のメリットと言えます。

利益が出ている時に一部解約したり、評価額が下がってきたタイミングで追加投資するなど臨機応変に対応することもできます。
運用次第では学資保険より増やせる可能性もありますね。

投資信託で積み立てていくと、その時の評価額をチェックしたり、現在どれだけ積み立てているかをすぐに確認することができます。

お金について子どもと話す機会というのはあまりありません。
特に教育費となると尚更です。

子どもに投資信託の口座を見せて「今いくら貯まっているよ」、「運用して利益がどれだけ出ているよ」など投資について学ぶこともできます。

教育費を投資信託で積み立てていく場合、それ以外に普通預金、定期預金のような目減りしない方法でも積み立ててみましょう。

投資信託の場合、損失が出ていると引き出すのを躊躇してしまう可能性もあります。

損失が出ているなら普通預金から使って、利益が出ている時は投資信託から引き出すという選択もできます。

また投資信託で1万円、預貯金で1万円と同額ずつ積み立てていくと、どんな風にお金が増えたり減ったりするのかを比べることもできますね。
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投資信託で教育費を貯める方法は、投資なのでリスクも当然ながらあります。
積み立てた額よりも減ることもありますので、きちんと理解した上で始めて下さいね。